新潟大学「全学分野横断創生プログラム（NICEプログラム）」事業　令和4年度自己評価・外部評価実施報告を公開しました

文部科学省「知識集約型社会を支える人材育成事業」新潟大学「全学分野横断創生プログラム（NICEプログラム）」事業　令和4年度自己評価・外部評価実施報告

令和4年9月16日（金）、「外部評価委員会」実地審査を新潟大学で開催しました。
本委員会は、学識経験者、教育機関関係者、産業界の代表者等によって構成され、新潟大学が申請し、採択された文部科学省「知識集約型社会を支える人材育成事業」新潟大学「全学分野横断創生プログラム（NICEプログラム）」事業の取組みに関して、第三者による客観的な評価を実施するために設置された組織で、同事業における実施計画は適切であるか、事業が計画どおりに着実に推進されているか、事業の実績等の成果は上がっているか等を観点とし、評価を実施することとしています。評価は、事前書類（本学教職員が作成した自己評価を含む「事業説明書」による）審査、実地審査、事後評価（総合評価）の三段階により行われます。

実施審査には、5名の外部評価委員、木村　治生　氏（ベネッセ教育総合研究所・主席研究員）、清水　栄子　氏（追手門学院大学共通教育機構／教育支援センター・准教授）、田中　一孝　氏（桜美林大学リベラルアーツ学群・准教授）、徳武　裕一　氏（一般社団法人新潟県経営者協会・専務理事）、鷲尾　雄慈　氏（新潟明訓高等学校・進路指導アドバイザー/前新潟県立長岡向陵高等学校長/大学教育等推進事業委員会短期大学部会委員）、さらに山田　剛史　氏（関西大学教育推進部・教授／知識集約型社会を支える人材育成事業プログラムオフィサー）に出席していただきました。【※記載は名前のアイウエオ順】

本事業プロジェクト実施責任者である新潟大学　福島　治　副学長／教育基盤機構教学マネジメント部門長からの挨拶に続いて、「事業説明書」に基づき令和２年度および３年度の実績について報告された後に、質疑応答等がなされ、外部評価委員による実地審査結果のとりまとめが行われました。とりまとめに基づき、各委員から講評および本事業プログラムオフィサーからのコメントがありました。本事業における当該年度の評価結果は、「計画どおりの取組であり、現行の努力を継続することによって本事業の目的を達成することが期待できる」との評価をいただきました。さらに、各委員からの事後評価（総合評価）においても、同様の評価をいただきました。

本委員会の評価結果も踏まえ、PCDAサイクルに沿いながら、本事業を今後も引き続き着実に推進してまいります。